歴史を振り返ると見えてくる、Instagramの人気の理由とインフルエンサーが重要なワケ


今やSNSの代名詞の1つとも言えるInstagram(インスタグラム)。2010年のリリース当時、ここまで世界的な存在になると予想した人はどれほどいたでしょうか?
またInstagramといえば、インスタグラマーと呼ばれるインフルエンサーの存在が欠かせませんが、その理由をご存じでしょうか?

そこで今回は、Instagramの人気の秘密とともに、インスタグラマーが生まれた背景を理解するために、Instagramの歴史を振り返ってみました。Instagramというプラットフォームを理解する一助になれば幸いです。
(※記事中のスクリーンショットは記事執筆時の最新の状態のものであり、リリース当時のものではありません)

2010年 Instagram誕生

Instagramの開発者であるケビン・シストロムとマイク・クリエガーの2人は、当時開発していた「Burbn(バーブン)」というソーシャルチェックインアプリの中で一番よく使われていた写真共有機能のみに特化するという形でInstagramを誕生させました。その背景には、「どう使って欲しいのかではなく、どう使われているのか」を大切にするという開発哲学があったそうです。

なおInstagramという名称は、instant(即席の)+telegram(電報)の2つの言葉からなる造語で、写真をその場で共有できるというサービスそのものを表しています。

当初iOS版のみのリリースでしたが、解像度やカメラ性能が大幅に向上したiPhone4やiPhone4sの発売時期と重なったことから、わずか3カ月で100万ユーザーを突破。iOS版のみに限定していたのは、1つのプラットフォームに特化して最適な使い方を見つけ出し成長すること、またTwitterのようにサーバーが落ちてユーザーが快適に使えなくなることを防ぐためと言われています。ここにもユーザーファーストの精神が見えてきます。

ちなみに、Instagramの投稿写真が正方形である理由をご存じでしょうか? それは、開発者の2人が、フィルムカメラで有名な二大メーカー、コダックとポラロイドに敬意を払い、正方形の規格を採用したからと言われています。

2010年年末には、日本語を含む7ヶ国語に対応しました。

2011年 1,000万ユーザー突破

2011年9月時点で1,000万ユーザーを突破。iOS版のみのままでこのユーザー数というのは驚きです。
また、初めてのメジャーアップデートを施すなど、サービスのレベルアップも図られていました。

2012年 Facebookによる買収

4月にAndroid版をリリースした直後に発表されたのが、Facebookによる買収でした。
買収金額はなんと10億ドル。しかも、当時3,000万人のユーザーを抱えていたにも関わらず社員数がたったの13人だったのも特筆すべき点でしょう。長らくiOS版のみで展開していた理由と同じく、ユーザーに高いクオリティのサービスを提供するため、むやみに人を増やさない方針だったと言われています。

同年7月には8,000万ユーザーを突破し、11月にはPC版を公開。コメントや閲覧が可能になりました。

2013年 動画投稿機能をローンチ

1月、従来のユーザー数ではなく、MAU(Monthly Active Users:月当たりのアクティブユーザー数)が9,000万人であると公表しました。

また、この年に動画機能が追加され、公開後たった24時間で500万本の動画が投稿されたと言われています。
その他、特定の個人やグループに対してテキストや画像のやりとりができるダイレクト機能や、投稿を広告として配信できる広告メニューのリリースなど、機能の拡充が目立ちました。ただし、広告機能は当初は日本では未公開でした。

2014年 MAU3億人を突破

2014年はユーザー数の伸びがもっとも激しかった年です。なんと2月から12月にかけてMAUを1億人も増やしており、12月の時点で3億人を突破。TwitterのMAUを越えたということで大きな話題になりました。
当時のインターネットユーザーの26%が利用しており、1日にアップされる写真は7,000万枚、いいね数は2億5,000万。アメリカ国外のユーザーが7割を占めており、世界的にその存在感を増していたことうかがえます。

また、同年Instagram専用のカメラアプリ、Hyperlapse from Instagramが登場。動画を倍速で再生させるタイムラプスを気軽に楽しめる上に、撮ったその場でInstagramやFacebookに投稿できるということで人気を博しました。

2015年 日本でも広告を導入

MAUが4億人を突破し、SNSの代名詞と言われ始めた頃です。この年、日本でも広告機能を導入するなど、ビジネス面においてのInstagramの利用が一気に進みました。
2014年時点で国内で2,000超しかなかった企業の公式アカウントも、2015年は5,000社を超え、2016年にはなんと1万社を超えたということです。

ユーザーの増加に比例して企業のアカウントが増えたことや、写真主体ゆえに、気軽に投稿&フォローしやすい点などが、さらなる拡大を見せた要因だと言われています。

2016年 Instagram Storiesリリース

世の中の”動画トレンド”に合わせ、この年はInstagramでも動画機能の拡充が目立ちました。
中でもインパクトが大きかったのが、今ではすっかりおなじみとなったInstagram stories(ストーリーズ)。15秒ほどの短い縦型動画を24時間限定で共有できるという機能で、後に残らないという気軽さから利用が進み、開始2ヶ月で1億DAU(Daily Active Users)を突破しました。

その他、フィードへの投稿動画の尺が15秒から最大60秒へと拡大、検索画面ではユーザーの興味関心に沿った投稿を表示するようになるなど、動画関連の機能が充実していきました。

また、それまで1つしか持てなかったアカウントを複数持つことができるようになったり、時系列順だったタイムラインにアルゴリズムを導入することで、注目の投稿が上位に表示されるようになりました。
国内で「インスタグラマー」と呼ばれるインフルエンサーが増え始めたのもこの頃です。

2017年 ライブ配信スタート

日本では「インスタ映え」という言葉が流行語大賞に選ばれるなど、Instagramが社会現象となった年でした。

機能面では、ライブ配信機能をリリース。タレントと一般ユーザーがライブ動画を介して交流したり、インスタグラマーや一般ユーザーもタレントのようにライブ動画を配信したりと、Instagram上でのコミュニケーションがさらに進化しました。同年10月にはゲスト参加機能が追加され、複数ユーザーを同時に繋いだライブ配信も可能になりました。
その他にも、複数写真の投稿、フィルターのかかった状態で写真が撮れるフェイスフィルター機能、Stories上でのアンケート機能、Storiesのプロフィール画面への設定、投稿のアーカイブ、ハッシュタグのフォローなどが次々と実装されていきました。

2018年 IGTVやShopNowをリリース

6月、最長1時間という長尺かつ縦型の動画を配信できるIGTVというアプリをリリース。Instagramのアカウントとも連動できるため、Instagram内での新たな動画体験を提供しました。
またダイレクト機能でもビデオチャットが可能になり、メッセージツールとしても大きく進化しました。

さらに注目を集めたのが、ショッピング機能、ShopNowです。投稿写真に写っている商品をすぐに購入できるようになるため、海外ではECを展開するブランドが積極的に活用しています。

2019年 ???

本記事執筆時点での公式数字は以下の通りです。(参考
改めて、多くのユーザーと企業にとって欠かせない存在になっていることがわかるデータです。

  • 世界のMAUは10億人、日本のMAUは2,900万人
  • 世界中で毎日4億人がストーリーズを利用
  • Instagramのビジネスプロフィールの登録数は全世界で2,500万件以上
  • 60%のユーザーが新しい商品をInstagramで発見
  • Instagramでの動画視聴時間は80%増加
  • 人気ストーリーズの3分の1がビジネスによる投稿

InstagramのDNAを理解して上手に活用しよう

このように振り返ると、写真共有アプリとしてスタートしたInstagramが、動画やメッセージ機能など、ユーザーや時代が求めるニーズに対応し、機能を拡張することで、世界中にファンを増やしてきたことが見えてきます。
企業がマーケティングに活用できる広告機能やショッピング機能も年々充実してきてはいますが、リリース時のユーザーファーストの精神に基づき、あくまでもユーザー体験を阻害しない範囲に抑えられていることも、ユーザーに愛される要因のひとつかもしれません。

そして、「ユーザー同士が好きなビジュアル(写真や動画)を共有する」という当初のコンセプトが根底にあり、またユーザーもその世界観のファンになっていることから、企業発信の広告メッセージよりもインフルエンサー(インスタグラマー)による投稿の方が親和性が高いという点も頷けます。

Instagramはこの先も様々な変化を見せる可能性がありますが、そのユーザーインサイトや世界観を尊重した上でのプロモーション企画は、今後も引き続き、マーケティングを成功させる上でのポイントになりそうです。


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SOME MEDIA編集部

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